こんにちは。
町田コンディショニングジム健介の畑中健佑です。
以前、健康寿命を延伸させていくことがいかに重要であるかということについてお話しさせていただきました。
今回は、さらに健康寿命と平均寿命の違いについて深く掘り下げてご紹介させていただきます。
『はてなブックマーク』するとまた記事を読み返していただくときに便利です。
日本における健康寿命の現状
平成24年に厚生労働省は国民の健康の増進の推進に関する基本的な方向や国民の健康の増進の目標に関する事項等を健康日本21に定めました。この健康日本21によると、2022年までの目標として、「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」を挙げています。
まずは日本の健康寿命に関する現状を深く掘り下げてみていきましょう。
「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」
この目標は現在の日本において本当に達成できているのでしょうか。
年ごとに平均寿命と健康寿命の差、すなわち介護が必要であった期間を比べてみると男性では
- 2010年 ⇒ 9.21年
- 2013年 ⇒ 9.01年
- 2016年 ⇒ 8.84年
としています。
女性では
- 2010年 ⇒ 12.76年
- 2013年 ⇒ 12.40年
- 2016年 ⇒ 12.34年
としています。
こうしてみてみると、少しずつではありますが、平均寿命とともに健康寿命をも延伸できているということが分かります。厚生労働省が立てた目標を日本国民が意識して健康寿命について意識をし始めているということがうかがえる？結果となっています。
（2016年に熊本県地震があり統計が取れなかった関係上、すべての都市において熊本県のデータを除いています。）
健康寿命は都市で差がある
さらに、先ほどご紹介した健康日本21では、もうひとつの目標があります。それは、2022年度までに都道府県における健康寿命の格差の縮小です。
以前の記事でもご紹介したように健康寿命は都道府県ごとに格差があることが現状です。
2016年の厚生労働省が発表したデータにおいて、
健康寿命が最も長い県
山梨県、埼玉県、愛知県
健康寿命が最も短い県
秋田県、愛媛県、徳島県
となっています。
ちなみに、健ジムがある東京都は23番目で、47都道府県のちょうど中間あたりの健康寿命であると言えます。
この健康寿命の都道府県における差が生まれる理由は、日本特有の文化や風土など様々な要因があるため、ひとことでこれが理由である！と断定はできません。
ですが、日本特有の文化や風土などを大切にしながらもひとりひとりがさらに健康寿命を意識して取り組みをしていくことで、地域格差が埋まり、健康寿命のさらなる底上げが期待できることが考えられます。
なぜ、平均寿命の増加分を健康寿命が上回るべきなのか？
平均寿命が長くなっているからと言って合わせるように健康寿命まで長くならなくても…と思われる方もいるかもしれません。
なぜ、平均寿命の増加分を健康寿命が上回るようにと厚生労働省が目標立てているのか、それは、「介護」が絡んできます。
介護費用の増額は日本だけでなく高齢者自身の懐も圧迫
日本は2010年に65歳以上の高齢者の割合が21％を超えたことによって超高齢化社会へと突入。厚生労働省は2025年までは高齢者の人口は急上昇していくと推測しています。
また、日本の介護費用についてみていくと、超高齢化社会に突入する10年前の2000年は3.6兆円だったものが、超高齢化社会に突入した2010年で7.8兆円、2016年は10.4兆円と16年で7兆円も予算が膨れ上がっています。
これに伴い高齢者が支払う保険料も増額。2000年代には月額2,911円だったものが、2015~2017年には5,514円と1.5倍以上も支払う額が増えているのです。
つまり、超高齢化社会となり高齢者の人数が増えている日本においては平均寿命をむやみに増加させるだけでなく健康寿命も併せて増加をさせていかなければ、日本の経済だけでなく自分たちの支払う費用も増え、結果的に自分たちの懐を自分たちで圧迫していくという結果につながるというわけです。
また、年齢当たりの一人当たりの介護費用の割合を見ていくと、65歳から74歳までは介護費用があまりかかっていないものの、75歳になると、65歳の頃の約5倍介護費用が増加、さらに80歳を超えると介護費用の割合が急増し、80~84歳では65歳の頃の約13倍、85歳を超えると約25倍もの介護費用が必要となります。
これから、高齢者の年齢階級もどんどん上がっていく日本では、さらに介護費用が膨らんでいくことが予測されます。少子化の影響もあり若者たちが国の介護費用をすべて支えきるのは困難です。
結果として、高齢者が自分で自分の介護費用を賄わなければならない日が来るということは安易に想像できることなのです。
介護を受ける期間は介護費用と密接に関係
介護の費用の増減に関係するのはやはり介護を受ける期間です。
生命保険文化センターが行った調査によると介護を行った期間の平均は4年7ヶ月と言われています。また、どういった介護状態であるかやどういった内容の介護を受けているかを除き、単純に月にかかった介護費用の平均値を出したデータによると、月の介護費用の平均は7.8万円と言われています。
平均的な年数分の介護を行い、平均的な費用のみを払い続けたとしても介護の開始から終了まで約425万円の負担がかかりますが、これはあくまで平均値ですし、介護において最もお金のかかる初期費用が含まれていません。ですので、初期費用を含めば500万円近い負担がかかるのです。
今後さらに平均寿命が延伸していくことによって介護が必要となる年齢は早まるかもしれません、介護に必要となる年齢が早まれば早まるほど、負担額は増額していきます。健康寿命を延ばし、介護にかかる年月を極力減らしていくことができれば、この費用も最小限で済ますことができるのです。特に、今までご紹介してきたデータから推測するに、今回ご紹介したデータの平均年数で介護の期間を済ますことは難しいと考えられます。
したがって、さらに意識して健康寿命を延伸する取り組みが必要となるでしょう。
費用負担を軽減するためには自分たちが健康でいることが要
国の介護費用が増額し、高齢者自身への負担がこれ以上増えないためにはどうすればよいのか。
それは自分で自分の健康寿命を延伸していくことが第一であると考えられます。
現在どんなに健康で生活されている方であっても長い目で見て介護を全く受けずに制を全うするということはかなり難しいことが考えられます。ですので少しでも健康寿命を延伸し、介護を受ける期間を減らすことが、私たちにできることなのではないでしょうか。
健康寿命の延伸に何が必要なのか、詳しいことは別記事でご紹介させていただきますが、最も大切だと言えるのは運動です。
健ジムでは、鍛錬社のマシンを採用し、特に健康寿命の延伸にフォーカスをあてた運動をしていくことが可能です。まずはご自身の健康寿命を延伸し、自分の、さらには日本の費用負担を減らしてみませんか？
コメント